厚生労働省のホームページより花粉症の民間医療について記述されていましたので、ご紹介いたします。
はじめに
民間医療（代替医療）とは、通常多くのＤｒ.が医療施設において施行したり指導する医療以外の医療で、その多くのものは作用機序が科学的には検証されていないものと考えられています。
アレルギー性鼻炎に対してもいわゆる健康雑誌やインターネット上には多数の代替医療に関連した宣伝記事や情報があふれています。
米国で比較的最近行われた調査では、国民の４０〜６０％が何らかの民間医療を受けているとされていますが、日本国内でもかなり増えていると考えられています。
私達は、厚生労働省の研究班で平成12年に山梨県で、約１5００名のアレルギー性鼻炎の、患者さんを対象に民間医療の実態調査を行いました。
また、平成19年からは全国96の耳鼻咽喉科の診療所、病院で調査を行いました。
全国調査は成人6700名、小児は1800名を対象におこなわれ、成人では19％の患者さんが、小児では9％の患者さんが民間医療を受療していました。
地域差は花粉症が比較的少ない鹿児島では受療率は6％程度で低値でしたが、その他の地域は20−30％程度でした。
山梨県では平成12年と同一の医療機関群でおこなわれましたが、民間医療の受療率は19％から28.5％と増加が見られていました。
民間医療を受療した主な理由としては安全性が高い、安価、医療機関の受診が面倒、といった項目が挙げられ、その内容を知ったのは家族、友人、あるいはテレビを介したものが主でした。
患者さんの民間医療の効果についての評価は少しあるも含めて30％以下のことがほとんどでした。
